大阪大と理化学研究所が新たな研究拠点を共同で設立

人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）などで近年注目を集める生命科学分野で、大阪大と理化学研究所が最先端の研究や次世代スーパーコンピューターの利用などで技術提携し、新たな研究拠点を共同で設立することが８日、分かった。病気の予測や創薬など、実用面での成果も期待される。
文部科学省によると、研究は同省選定の「最先端研究基盤事業」の一つで、今年度から３年間で計３７億円を助成する。大学と理研の本格的な共同事業は珍しいという。
柳田敏雄阪大特任教授によると、最近の研究で遺伝子やたんぱく質など、細胞の部分ごとの性質や構造は明らかになってきたが、細胞がどんな環境で何に反応し、どう変化するかは、計測やデータ解析の難しさからほとんど解明されていない。
両者は、阪大の最先端の計測技術と、理研が世界最高性能を目指す次世代スパコン「京（けい）」（神戸市）などを相互に活用。遺伝子から臓器まで、さまざまな細胞を生きた状態で計測し、高速計算して生命システムの全体像解明を目指す。
解析結果を基に、細胞の操作や再構成に成功すれば、がんなどの病気の予測や創薬、再生医療、産業界の技術革新などに応用が期待される。生命科学分野で日本を引っ張る牽引役としての素晴らしい研究成果を期待したいですね。