カエルの遺伝情報の解読

両生類として初めて、カエルの遺伝情報の解読に、奈良の大学などの研究チームが成功しました。生物が水中から陸上に進出する過程を解明するうえで重要な手がかりになるものと注目されています。
奈良先端科学技術大学院大学などの国際研究チームは、アフリカ産のネッタイツメガエルの遺伝情報を７年がかりで調べました。その結果、遺伝情報は、対になった１７億の塩基配列からなり、このうち、たんぱく質を作り出す、遺伝子として働く部分は、ヒトや魚とほぼ同じ２万か所余りであることを突き止めました。遺伝子の働きを活性化したり、止めたりする仕組みは魚とは異なる一方、ヒトとほぼ共通していたということです。両生類の遺伝情報の解読に成功したのは今回が初めてです。これを基に、水中で呼吸する「えら」が消えて肺が生じるまでの遺伝子の働きや魚や鳥、それにほ乳類との遺伝情報の違いを調べられるようになることから、研究グループは、生物が水中から陸上に進出する過程を解明するうえで重要な手がかりになると期待しています。研究に当たった奈良先端科学技術大学院大学の荻野肇特任准教授は「太古からの進化の過程のほか、種の多様性についても説明できるようになる」と話しています。今話題の奈良先端科学技術大学院大学ですね。是非画期的な仕事をどんどんして日本を元気にしてほしいですね。

ベンチャー企業「超合金」

独立行政法人物質・材料研究機構（ＮＩＭＳ、つくば市）は２８日、機構が研究開発したハイテク合金の普及を目指すベンチャー企業「超合金」（田村至社長）を設立したと発表した。
機構では、発電機やジェットエンジンのタービン翼など、高温で大きな力がかかる場所に使う、極めて強度の高い超合金の開発に取り組んでいる。ただ、研究が主眼のため、過去に開発した試料の再作製に応じる態勢がなく、企業と共同研究する場合を除き、成果が宝の持ち腐れのような状態になっていた。
「超合金」は、研究現場と産業界の橋渡しが役目。製品化を考えているメーカー向けに、機構が特許を持つ超合金を作製し、棒や板といった形状に加工したうえで試供品として販売する。メーカーが独自に試料を作製する場合、１０００万円以上の費用がかかるが、「超合金」は５分の１以下の１５０万円程度で販売できる。メーカーの負担を減らすことで、過去の研究成果を産業化につなげるきっかけにする。
航空機エンジンの場合、タービン翼の耐用温度を４０度上げれば、熱効率の向上により、国際線１機あたり年約１億円の燃料費が節約できるとの試算がある。田村社長は「新素材への需要は高い。『ＮＩＭＳ超合金』が世界に普及するよう努力したい」と話している。是非宝を活かして様々な製品が誕生するように企業との橋渡しの役割を果たしていってほしいですね。

約４億7100万ドル（約440億円）

川崎重工業は29日、米ニューヨーク市交通局向けに地下鉄車両などの受注が決まったと発表した。受注額は約8700万ドル（約80億円）。新型車両23両の製造と、既存車両10両の制御機器を更新するもので、2011～12年に順次納入する。
新型車両の名称は「Ｒ188」。海外で主流となりつつある無線式列車制御システムを搭載する。今回の発注内示には新車123両、機器更新350両の追加発注の付随条項があり、すべての発注が実現すれば受注総額は約４億7100万ドル（約440億円）となる。
川崎重工は米国に２工場を構え、地下鉄車両の納入実績が豊富。ニューヨーク市交通局の車両では最大シェアを持つ。大きな受注が決まりましたね。積極的に日本の優秀な技術を海外に売っていく時だと思いますね。

筋萎縮性側索硬化症（ALS）の原因遺伝子

筋力が衰える難病、筋萎縮性側索硬化症（ALS）の新たな原因遺伝子を、広島大と関西医科大、徳島大などの共同研究グループが突き止め、28日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。非遺伝性を含めたALSすべてに共通する発症メカニズムに関与している可能性があり、その解明と治療法開発を目指すとしている。
ALSの約1割は遺伝性と言われ、いくつかの原因遺伝子が見つかっているが、まだ原因はほとんど分かっていない。
研究グループは、遺伝性のうち両親とも染色体に異常がある（劣性遺伝）と考えられる症例に着目し、6症例の遺伝子の個人差（SNP）を詳細に解析。うち3例で、細胞内のシグナル伝達にかかわる物質「NFカッパーB」を抑制するたんぱく質「OPTN」の遺伝子に変異があった。
NFカッパーBは、がんや炎症への関与が知られている。劣性遺伝以外の非遺伝性など、ほかの症例でもこの遺伝子の変異が見つかった。
一方、発症部位である脊髄（せきずい）の細胞を調べると、非遺伝性や、OPTNとは別の原因遺伝子による症例でも、OPTNたんぱくの固まりがみられた。
これらの結果から、OPTNが原因遺伝子の一つにとどまらず、すべてのALSの発症に関与していることが示されたとしている。　難病に苦しんでいる方も多いのでしょうから早く原因の解明と治療法の確立がなされるJ事を期待したいですね。

洋上ＬＮＧ生産

大阪ガスは２９日、同社が１０％出資し権益を保有するオーストラリア北部海域のサンライズガス田の開発について、洋上で液化天然ガス（ＬＮＧ）を生産する方式の採用で豪資源開発会社ウッドサイド・ペトロリアムなど出資各社が基本合意したと発表した。
洋上ＬＮＧ生産は新しい技術で、従来のパイプライン・陸上生産方式に比べ低コスト化が可能。日本企業として洋上生産方式に合意したのは初めてという。
計画では、ＬＮＧ輸送船の約１・５倍の大きさの浮体式プラントを建造。海底ガス田付近に浮かべて天然ガスを精製・液化、そのまま出荷する。
２０１０年代後半から年間約４００万トンを生産する計画で、総事業費は数千億円規模。今後、技術面の検討を続け最終的な投資判断を行う。
ＬＮＧは現在、採掘した天然ガスをパイプラインで陸上設備に送り生産しているが、洋上方式ではパイプライン敷設が不要となり、数割程度のコスト削減が見込める。また、開発が難しかった中小の海底ガス田での生産が可能になるという。資源のない日本にとって資源の確保と省エネ技術の向上は国家戦略の重要なテーマでしょうから今回の合意は日本にとっても朗報ではないでしょうかね。

ユーグレナ

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の原因となる中性脂肪やコレステロールを吸収し、体外に排出する「パラミロン」という物質が注目されている。大阪府立大や東大などの研究チームがパラミロンを含む微細藻類の大量培養に初めて成功し、実用化が本格化した。人体に有害なものを体外に出すデトックス（解毒）効果とともに、バイオ燃料や二酸化炭素（ＣＯ２）を吸収するエコ効果も期待されている。
パラミロンは微細藻類「ユーグレナ」にしか含まれていない食物繊維成分だ。ユーグレナとは、池や田んぼなど、私たちの身近にいるミドリムシのこと。その大きさは、わずか０・０５～０・１ミリ。
ユーグレナには細胞を変形させて運動することができる動物的な性質と、光合成するという植物的な性質があり、動物と植物の中間的な存在と言われている。顕微鏡で見ると、赤い斑点が目のように見えることから、ラテン語の「美しい（ｅｕ）」と「目（ｇｌｅｎａ）」という単語から名付けられた。
とても小さいため、実用化には大量培養できるようにすることが必要だった。そこで大阪府立大と東大、近畿大などが共同研究グループを結成し、０５年に大量培養に成功した。
「体に不足している栄養素を補給できるうえ、体に不要なものを排出できるという両方の機能を兼ね備えている。それがユーグレナの特徴だ」。大阪女子短期大学長で、大阪府立大名誉教授の中野長久氏（農学博士）は語る。中野氏は３０年以上にわたって研究に携わり、共同研究チームの代表の一人でもある。
ユーグレナに含まれるパラミロンは、キノコなどにも含まれるβ１、３グルカンによって構成される三重らせん状の高分子体だ。中野氏によると、パラミロンの表面には無数の微小な穴があり、そこに脂肪やコレステロールを取り込むことができる。しかも消化されないのでそのまま体外に排出できるという。
生活習慣病など、肥満が原因となる病気が多い現代では、体内にある不要物質を外に出す「引き算による健康維持」が重視されるようになってきている。パラミロンは中性脂肪などのほか、人体に入った有害重金属を排出する作用も持っており、「引き算」の役割を担うものとして注目されている。
加えて、便通を改善して腸の働きを良くする効果があるほか、腸管の粘膜細胞を刺激して免疫機能をアップさせる力もある。中野氏は「抗ウイルス、抗アレルギー効果もあり、がん抑制やアトピー性皮膚炎の解消にも役立つことが期待できそうだ」と話す。人間や地球に対して有用な微細藻のようですね。実用化に向けて研究を加速させてほしいですね。

ハイテク人体模型の「イチロー」

京都の産業は、当然ながら歴史や伝統を誇るものばかりではない。医学・看護教育用の人体模型や模擬実験装置の分野で、国内シェアの約７割を占める京都科学。かつてその商品は、骨格や人体解剖などの「構造模型」が中心だったが、近年は医師や看護師が訓練に使う機能的なものに主力が移ってきた。日本の医学・看護教育の発展に、京都発のオンリーワン企業の存在は欠かせない。
京都科学で、主力商品内容の転換点になったのがハイテク人体模型の「イチロー」だ。国内で発売開始になったのは１９９７年だった。医師が心臓の音を耳で正確に聞き取ることができるようにするための訓練用で、パソコンと連動し、さまざまな心疾患を抱えた人たちの音と同じような音を発する。シアトル・マリナーズのイチロー選手（３６）が活躍する米国では「シミュレーターＫ」の商品名で発売された。
これに続いたのが、「ラング」という商品。医師たちから心臓の音の次に、呼吸の音を聞き取る訓練できるものがほしいとの要望が数多く寄せられ、開発された。日本いや世界の医学界を支えている存在なんですね。多くの医師の要望に応えうる素晴らしい商品を今後も開発していってほしいですね。

大型プロジェクト

東海旅客鉄道（ＪＲ東海）が大型プロジェクトに挑んでいる。柱は高速鉄道システムの海外展開と国内でのリニア建設だ。４月１日付で新たな経営体制も始動。東海道新幹線をベースにした収益力と葛西敬之会長のリーダーシップの下、民間の枠を越えた成長戦略が動き始めた。 ４月29日、葛西会長は高速鉄道の海外展開で最優先する米国を訪問する。「ターゲットは新幹線３路線、リニア１路線」。約10日間の訪米を前に対象プロジェクトを当面４路線に集中する方針を明らかにした。 １月に公表した輸出候補は新幹線４路線、リニア３路線。これを事実上絞り込み、集中営業で受注獲得を目指す。詳細な日程は明らかにしていないが、ワシントンとニューヨークに出向き、米運輸省や鉄道事業者の幹部と接触する見通しだ。日本の技術を積極的に海外に売り込んでいくべきでしょうね。

本格的な探査作業

海底にあるレアメタル（希少金属）を採掘するために日本政府が本格的な探査作業を始める。総合海洋政策本部は「海底資源エネルギー確保戦略」をまとめた。これによると、次世代エネルギーとして注目されているメタンハイドレートやコバルトなどレアメタルの開発に向けた海底開発と探査区域が大幅拡大する。
  レアメタルを多量に含む東中国海（東シナ海）と太平洋の海底熱水鉱床３４万平方キロメートルの海域が主な探査地域となる。このうち太平洋地域は２０１５年まで、その他の地域は２０２０年までに探査を実施する予定だ。海底のレアメタルを１０年以内に商業的に利用する計画という。
  レアメタルは自動車・携帯電話機・ＬＣＤテレビの主要部品として使用され、需要が膨らんでいる。「海底資源エネルギー確保戦略」は６月初めに発表される日本の新しい成長戦略に盛り込まれる予定だ。
 島国の日本は早くから海底資源の開発に関心を向けてきた。経済産業省が昨年、「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」をまとめたのに続き、三菱商事・住友商事など約３０社が共同で海底資源調査研究計画を用意した。
 日本は領海と排他的経済水域（ＥＥＺ）を合わせた面積が世界６位の海洋大国であるだけに、海底鉱物資源も相当量になると見込んでいる。近海の水深１０００メートルにある熱水鉱床だけでも約７０兆－８０兆円分の鉱物資源を抽出できると推定している。
日本は四方を海に囲まれた海洋国家です。宇宙開発と逆の高気圧の世界ですが海底には多くの資源が眠っており人類の食料資源としても重要な海洋を開発することは日本の大きな使命でもあると思います。世界の多くの海洋国家の先頭に立って是非人類の未来のために様々な技術の開発や援助を進めてほしいですね。

月でロボットになんかさせたるねん！！

今度は、月でロボットになんかさせたるねん！！大阪の町工場発の人工衛星「まいど１号」を開発した東大阪宇宙開発協同組合（大阪府東大阪市）は２７日、２０１５年を目標に人型の二足歩行ロボットを月に送り込む構想を発表した。まいど１号で得た経験を生かし、将来的には地質調査などで貢献したいという。
同組合の計画では、車輪型ロボットを１５年に月に送り込もうという政府の宇宙開発戦略本部の構想に「便乗」。予算も補助金などで数億円を見込むが、それが無理でも、全国の人に支援を呼びかけたいという。
人型ロボットには、まいど１号で得た放射線対策や放熱技術を応用し、人間より小さなサイズを想定している。開発には全国の中小企業の技術を結集したいとしている。会見した同組合の吉田則之・副理事長らは「ハードルは高いが、『ものづくり』の技を世界にアピールしたい。２本足で無理だったら、四つんばいになってでも」と話した。是非中小のものづくりの技術を集結して月にロボットを送ってほしいですね。

環境保全の島をアピール

長崎県・五島列島で今月から、レンタカーなどとして電気自動車（ＥＶ）約１００台を走らせる取り組みが始まった。
地元に残るキリスト教会群の世界遺産登録を目指すなか、環境に配慮した観光業をアピールするため。これほど多くのＥＶを特定の地域に導入する試みは全国的にも珍しい。観光情報などを受信できる「高度交通システム」（ＩＴＳ）も備え、関係者らは「環境保全の島をＰＲしつつ、観光の活性化にもつながれば」と効果に期待している。
実施主体は五島市と新上五島町、地元の観光業者らで作る協議会。７４台のＥＶをレンタカーに導入したほか、公用車や介護タクシーとしても利用している。１回の充電で最長約１４０キロ走行でき、専用の急速充電施設では、バッテリーの８０％が約３０分で充電できるという。
ＩＴＳは県や自動車メーカーなど産官学のチームが開発し、周辺の飲食店や観光地の情報を端末画面で提供している。今年度中には更に幅広い情報を集積した情報センターを設置し、ＩＴＳを通じて２４時間態勢で最新の情報を取り寄せられるようになる。
県によると、レンタカーは１１日までに五島市で２４回、新上五島町で５９回利用された。営業の仕事で使ったという五島市の会社員吉田さんは「エンジン音が静かで、乗り心地もよかった」と満足そう。７台を導入した同市のレンタカー業江浜さんも「運転しやすく加速もよいなど利用者の反応は上々」と話す。
ただ、ＥＶは上り坂が多かったり、エアコンを作動させたりすると走行距離が短くなる。協議会によると、急速充電施設は両市町に１か所ずつだけで、バッテリーが切れて走れなくなるケースも。家庭用電源だと充電に１４時間かかる。６月末までに同施設を６か所増やす予定だが、「１回の充電でもっと長く走れるようにして」との声も上がっている。
旧五輪教会（五島市）や青砂ヶ浦天主堂（新上五島町）を含む「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」は、世界遺産の国内候補として暫定リスト入りしている。同協議会は「二酸化炭素を排出しないＥＶの力でエコと教会の島をＰＲしていきたい」としている。EV利用による環境保全の試みが地域の活性化につながっていくといいですね。そして世界遺産への登録が出来ればもっと活性化していく可能性がありますね。

グリーンビズ

小松精練（石川県能美市）は、自社開発の屋上緑化基盤材「グリーンビズ」を転用し、砂漠の緑化事業に進出する。年度内にも中東や中国の砂漠で、緑化効果を測る実験を行う予定で、同社は「過酷な環境にどれだけ対応できるかなどハードルは多いが、早く商品化し、環境保護に貢献したい」としている。
グリーンビズは、植物が根を伸ばせるよう細かな穴が無数に空いたレンガ状の建材で、水分を長時間ため込み、年間を通して緑を維持できる。染色が本業の同社が、排水処理に使う微生物の余剰分を集めて焼き固め、建材として開発した。
砂漠緑化事業には、このグリーンビズを転用する。砂漠の地下５０センチ～１メートルには水脈が存在することが多いため、この水脈まで基盤材を差し込み、地表近くに埋めた基盤材に水が届くようにする仕組みだ。１年前から開発を始め、県立大の人工砂漠で試験を重ねてきた。
中東などでは、海水を淡水に変えて緑化に使っているが、コストが高いのが難点。グリーンビズを使えば、緑化に必要な水の量を大幅に節約できるという。
２６日には、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）を構成するシャルジャ首長国の政府関係者が同社を訪れ、緑化事業について説明を受けた。関係者からは「砂漠は気温５０度を超えることもある。水分が蒸発しないか」「塩害対策は」などの質問が飛び交った。
同国の国土は７割が砂漠で、国を挙げて緑化を進めているといい、同国のアプドル・アジス・ムサリム遺産文化局長は同社の緑化事業について、「面白いプロジェクトだ」と興味を示しつつも、「現地の厳しい環境に応えられるか」と話し、導入の可否は現地での実験次第との見方を示した。
同社の中山賢一会長は「中東と同様、砂漠化の問題を抱える中国から、共同研究の誘いを受けたり、スペインから『現地生産したい』などと引き合いが来ている」と明かし、「現地の砂漠で塩害や熱などの問題を洗い出し、早く完成させたい」と意欲を語った。
砂漠緑化事業を巡っては、福井県越前市のニットメーカー「ミツカワ」も、中国・内モンゴル自治区で実験を進めている。世界的な砂漠化が問題になっていますから実用化されれば大きな環境に対する貢献もできますし大きなビジネスに成長する可能性を秘めていますね。
是非頑張ってほしいですね！！

電気自動車の開発に乗り出す中小企業

電気自動車の開発に乗り出す中小企業が増えている。消費者の環境意識が高まる中、ガソリン車より構造が簡単なため、商機を見込む。１人乗りやガソリン車を改造した中古車など、大手とは違うアイデアが売りだ。
「もともと本業はモータースポーツ。１年半前まで、エコと反対のものを一生懸命やっていた」。磐田市にあるタジマモーターコーポレーションの工場。１人乗り小型車「ＥＶミニスポーツ」を眺めながら、田嶋伸博会長は振り返る。
スポーツカーの開発を手掛けてきた同社は、２００８年の世界同時不況でモータースポーツ事業を休止。新たなビジネスを求め電気自動車に挑戦した。部品を減らし軽量化するなど工夫を重ね「ＥＶミニスポーツ」を開発。全長約２・５メートルの細長く低い車体が特徴だ。既に３０件ほど受注し６月ごろ販売する。
ガソリン車から電気自動車への改造キットも発売予定。ニュージーランドなど海外からも問い合わせが来ているという。
１９９８年から取り組んでいるのは自動車部品メーカー「ゼロスポーツ」（岐阜県各務原市）。１人乗り小型車や軽トラックを発表し実績を積み、昨年７月、郵便事業会社にガソリン車を電気自動車に改造した集配車を２台納入した。「環境に優しく静かで、集配先の評判もいい」（郵便事業会社）という。
ゼロスポーツは昨年、石油販売大手から約２億円の出資を受けた。中島徳至社長は「電気自動車を開発したい企業を、技術面などから支援したい」と語る。今後はほかの部品メーカーと提携し、ガソリン車の改造も含め、商用の電気自動車を数千台規模で量産する計画だ。
ロボット製作を手掛けるＺＭＰ（東京都）が販売するのは、情報技術（ＩＴ）を活用した電気自動車だ。車台を販売し、顧客のニーズに合わせ、衝突回避のためのセンサーやインターネットへの接続機能などを付けることができる。研究用や医療施設での移動手段などの需要を見込む。
購入者には車両制御の根幹となる技術も公開する。谷口恒社長は「技術の囲い込みはだめ。公開したものからより良い製品ができれば」と語る。
次世代自動車振興センターによると、国からの補助金が支給される電気自動車を発売する中小企業は全国で１０社未満。大手では三菱自動車と富士重工業が軽乗用車を販売し、日産自動車も今年末に乗用車を投入する。「今後は多くの企業の参入が見込まれ、規格の統一や安全性の確保が問題」（担当者）という。
この点について中島氏は「中小企業の組織が必要」と訴え、田嶋氏も「組織を６月にもつくりたい」と意気込む。 様々な付加価値を付けることによって棲み分けも出来そうな感じですね。もっと中小でEVに取り組んでもいい気がしますがどうなんでしょうね。

植物工場技術

双日は、農事組合法人成田ガイヤと共同で、早稲田大学発ベンチャーのメビオールが開発した植物工場技術を活用し、日本で農業事業に参入する。両者は、メビオールのアイメック植物栽培システムを導入し、千葉県匝瑳市に借りた約3，500ｍ2の農地で、高級トマトの生産に乗り出す。今年6月初旬に定植し、8月頃から収穫する予定。2年目から25ｔの生産を計画している。
 アイメック植物栽培システム（養液土耕栽培）は、ハイドロゲルからなる特殊な膜、“ハイドロメンブラン”を使って、高糖度で高品質な農作物を少ない水と土で栽培する技術で、トマトやイチゴなどの果菜類の生産に適している。“ハイドロメンブラン”は、養液から水と栄養を吸収するが反対側には放出しないという性質を持つ。そのため、作物が水や養分を吸収しようとして発生させる膨大な毛根や、浸透圧の効果により、膜中の水と養分の吸収力が向上し、作物の高栄養化を促進する。この栽培方法を利用した植物工場は、一般的な人工光利用型の閉鎖型工場に比べ、初期投資コストやオペレーションコストを約1／5にまで抑制できるという。そのため、コスト面と品質面で競争力の高い農産物を長期にわたり供給することが期待される。加えて、作物と土壌を隔離して栽培するため、根から侵入する菌を防ぎ、薬剤や肥料の使用量を削減することができる。
 双日は、中期経営計画の中でアグリビジネスを重点分野と位置付けており、今後、国内だけでなく、南米・東南アジアなど海外においてもアグリビジネスを展開していく。
路地物と比較して様々に言われていますが気候の変動に影響されにくいこの種の栽培方法が今後注目されていくように感じますね。日本はもちろん世界へと進出していってほしいですね。

新たなＥＶビジネス

電気自動車（ＥＶ）の普及が見込まれるなか、東京大学の村沢義久特任教授らが２４日、ガソリン車をＥＶに改造する作業を都内で公開した。村沢教授らは車両整備工場やガソリンスタンドを拠点とした改造ＥＶの量産を目指しており、新たなＥＶビジネスとして根付くかが注目されている。
ＥＶは内部構造が単純で、部品点数はガソリン車の１０分の１とされる。組み立ても簡単なため、これまで自動車業界とは直接関係のない異業種にも参入を目指す動きが広がっている。この日、村沢教授らが公開したＥＶへの改造作業には、ＥＶビジネスに関心を持つ約３０人が参加した。
ガソリン車の改造は、エンジンを取り外してモーターを装着し、車両後部にバッテリーを搭載する作業が中心となる。鉛バッテリーを搭載した改造ＥＶの場合、最高時速６０キロ、走行距離は４０キロ程度だが、リチウムイオン電池を使用すれば、走行距離は１２０キロにまで伸ばすことが可能だ。
ガソリン車からＥＶへの改造に必要な費用は約１００万円。国内初の量産ＥＶとして４月に個人向けに発売された三菱自動車の「アイ・ミーブ」の場合、補助金を受けても実質負担額は２８４万円で、まだ高価だ。このため、村沢教授は「ＥＶの本格普及には、既存のガソリン車をＥＶ化するしかない」と指摘する。
村沢教授らは、６月に改造ＥＶの事業化に向けた「スモールハンドレッド協会」を設立し、車両整備業者やガソリンスタンド、機械部品メーカーなどのＥＶ事業への参入を後押ししたい考え。政府に改造費用の補助金制度の適用も求めていく方針で、来年度中に１０００台をＥＶに改造し、早期に１万台規模にまで引き上げる計画だ。どうしても初期投資は１００万円ほどかかってしまうんでしょうね。しかし新たなビジネスチャンスは生まれそうな感じですね。もっと低価格が実現できれば大きなビジネスになる可能性を秘めていますね。EVが今後とも注目を集めそうですね。

世界に誇る『大阪産ＥＶ』を作りたい！！

大阪府立大２１世紀科学研究機構は、蓄電池やモーターなどに関連する研究者を集め、電気自動車（ＥＶ）の開発に取り組む「ＥＶ開発研究センター」を設置した。同大学の先端の研究成果を開発に結びつけ、大阪の産業の活性化や新しいビジネスを作り出すことを目指す。
同大学の蓄電池（応用化学）やモーター（機械工学など）、充電設備（同）、ＥＶ普及の経済モデル（経済学）に関する研究者が携わるほか、モーターや車体、シート、静電気をためない内装材などを製造している中小企業にも協力を求めて、技術開発を行う。
ＥＶの知名度向上と普及を目指して大阪府が中心になって取り組んでいる「大阪ＥＶアクションプログラム」とも連携。同機構は「世界に誇る『大阪産ＥＶ』を作りたい」としている。ガソリン車に比べて構造的には簡単だといいます。産学協同で大阪にしかないEVを作り上げて欲しいですね。それによって地域を元気にして欲しいですね。

牛蒡子(ごぼうし)

国立がん研究センター東病院（千葉県柏市）は、漢方薬の解熱剤などに使われるゴボウの種子「牛蒡子(ごぼうし)」に、抗がん剤が効きにくい膵臓(すいぞう)がんの増殖を抑える作用があることを、マウスの実験で突き止めた。
がん細胞のうち、酸素や栄養分が少ない環境で生き残るタイプは、抗がん剤が効きにくく、がん再発の原因になる。江角浩安院長らは、酸素や栄養分が少ない環境で培養したがん細胞に、牛蒡子に含まれるアルクチゲニンを加えると、がん細胞が激減することを発見。膵臓がんのマウスは通常、生後５５日ですべて死ぬが、牛蒡子を１回５０～１００マイクロ・グラムずつ週５回投与すると、生後１００日を過ぎても半数が生き残った。
江角院長は「膵臓がんの患者にも効果があるか、早く検証したい」と話している。膵臓がんは発見されにくく手術もたいへんだと聴きますので臨床実験を進めて実用化をめざして欲しいですね。

７６歳の大学院生

関西国際大（兵庫県三木市志染町青山１）の「シニア特別選考」第１期生として、昨年３月に同大人間学部を卒業した池尾啓子さん（７６）が今春、同大大学院に進学した。原則満６０歳以上が対象のシニア学生としては、同大で初の大学院生。高齢者の生涯学習や社会教育について研究する予定といい、「２年間、院生活に没頭したい」と張り切っている。
池尾さんは２００６年４月、同大へ編入。３年間、自宅から電車とバスを乗り継ぎ、約２時間かけて三木キャンパスに通った。英語によるコミュニケーション法などを学び、若い学生とも積極的に会話。大学生活を満喫し、昨春卒業した。
院へ進むことは当初考えていなかったが、卒業後半年ほどして、「高齢者の生涯学習のあり方を探りたい」と思い立ち、進学を決めた。団塊の世代の退職などで、高学歴の高齢者が自身の周囲にも増えてきたことから、「もっと多様で継続的な生涯学習のプログラムが、社会に求められているのではないか」と感じたのがきっかけという。
現在は週３回、尼崎と三木のキャンパスに通い、教育学、心理学の勉強にいそしむ。「毎日が楽しくて仕方ない」と笑い、「院で学んだことを社会に還元できるように、良い修士論文を書きたい」と話した。団塊の世代を中心にちょっと大人の方々が日本を元気にしていく源泉になって欲しいですね。まさに定年後は本当の意味での人生の第二の出発点なのかもしれません。今までの経験に磨きを掛けて世のため人のためにもうひと踏ん張りして欲しいですね。池尾さんのように学ぶも良し何でも出来るんじゃないでしょうかね。頑張ってください！！

食品廃棄物からバイオエタノール

新日鉄エンジニアリングは、国内で初めて生ゴミなどの食品廃棄物からバイオエタノールを製造するプラントの実用化に成功したと発表した。　全国の自治体などに販売する方針だ。
プラントは、１日当たり約１０トンの食品廃棄物から、約５００リットルのエタノールを製造できる。販売するプラントの食品廃棄物の処理能力は１日当たり６０トン程度で、販売先は主に人口が３０万～４０万人の都市を想定していて、プラントの価格は１０億～２０億円。
このプラントを使えば、生ゴミの焼却処理が不要になり、回収したエタノールを自動車の燃料に再利用するなどで、従来のゴミ処理施設よりも二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を３０～４０％削減できるという。プラント建設の初期投資がもう少し抑えられればいいんですかね。家庭用のミニプラントなんて出来ないんでしょうかね？まとめて処理するのではなく各家庭で処理できれば大きな施設も必要なくなるように感じますが実用化が難しいのでしょうかね。

タコの可能性

広島大大学院生物圏科学研究科の加藤範久教授（分子栄養学）が２０１０年度、広島県三原市名産のタコを使って、健康食品としてのタコの可能性を探る研究に取り組む。
タコには、大腸がんや肥満などの抑制効果が期待出来るとされるビタミンＢ６が豊富に含まれており、タコをマウスやラットに与える動物実験で効果を検証する。
加藤教授によると、これまでの研究では、ビタミンＢ６に様々な疾病への予防的効果が報告されているが、食品としてのタコ自体の効能に関する研究はほとんどなかったという。
今回の実験には、三原市漁協の協力を得て、同市沖で取れたタコを使用。タコの摂取が、大腸がんなどの腸内疾病や食物アレルギー、動脈硬化、肥満、糖尿病などにどう影響するかを調べる。また、タコの頭や足、いぼなどの部位ごとに成分の傾向を分析し、健康食品開発に役立てる。事業費は２６４万円。
加藤教授は「食生活の欧米化に伴って、日本人のビタミンＢ６の摂取量は減少傾向にある。今回の研究がタコを使った新たな名産品の開発に役立ち、地域の活性化につながればうれしい」と話している。タコは体に良さそうな感じがしますね。それに科学の光を当てて数値的にも効能がはっきりするといいかもしれませんね。そしてタコを使った健康食品や薬の開発がなされれば地域も潤うことでしょう。

タンパク質「Ｍｈｐ１」の構造解明

アミノ酸の素となる栄養素を細胞内に取り込む際に働くタンパク質「Ｍｈｐ１」の構造を、京都大大学院医学研究科の岩田想教授（構造生物学）と科学技術振興機構の島村達郎研究員らの研究チームが世界で初めて突きとめ、成果が２３日付の米科学誌「サイエンス」に掲載された。
タンパク質の構造が判明したことで、栄養素の輸送メカニズムが解析され、同メカニズムの異常から起こる乳がんや鬱（うつ）病などの神経疾患の新たな治療法の確立につながりそうだ。
研究チームは特殊なＸ線を使い、細胞膜の内部にあり、膜の外から内部へ栄養素を取り入れるタンパク質を解析。その結果、タンパク質が外部に向けて口を広げて栄養素を取り込んだ後に口を閉じ、次に内部に向けて口を開いて栄養素を送り込む－という一連のメカニズムを分子レベルで確認した。
同様の働きをするタンパク質はほかにも多くあるといい、研究チームは「多くのタンパク質の生理機能や役割を明らかにし、機能の異常から起きる病気の治療法につなげたい」としている。多くの治療法にも応用も可能なようですから研究をますます進めてほしいですね。

ＳａｎｓｕｉＩｎｋＰａｉｎｔｉｎｇ

高機能携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」で山水画を描けるアプリケーションソフト「ＳａｎｓｕｉＩｎｋＰａｉｎｔｉｎｇ」を京都大学学術情報メディアセンターの土佐尚子教授（メディアアート）が米国のソフト会社と共同で開発したと２２日、発表した。すでに全世界でダウンロードが始められており、米国を中心に人気を集めている。
同ソフトは、用意された山水画に登場する山や川のパーツ絵を選び好きな場所に配置して、一枚の山水画を気軽に作れるのが特徴。これまで、タッチペンで描くソフトはあったが、絵のパーツを置くだけで山水画を完成できるソフトはこれまでなかった。
絵のパーツは約８０個と豊富で、プレーヤーは幅広い種類の山水画を描ける。また、完成すると川や鳥が音を立てて動くほか、待ち受け画面に設定して楽しめる。
土佐教授は「山水画を作る最中に尺八の音楽が優雅に流れるなど、東洋文化を味わえるのが人気の秘訣（ひけつ）では」としている。ダウンロード価格は日本円で３５０円。最新技術と日本(東洋)の文化のコラボといった感じですね。高機能携帯電話を中心に様々な応用が今後も考えられていくことでしょうね。

ひみこ豆生(とうふ)

大豆を丸ごと使った豆腐が、より体にいいことは分かっていても製造過程が複雑になり面倒でもうからない。「それなら自分で」と摂津市にある自らの省エネ温水システム製造会社「アロマ」に、製造ラインを作ってしまったのが社長の水川　明さんです。
きっかけは、豆腐に付き物のおからの存在だった。通常の豆腐は、大豆を一晩程度水に漬けてふやかし、すりつぶす。これを煮て絞ってできた豆乳に、にがりを加え固める。絞った時にできるのがおからだ。「おからは健康食として人気がある。それなら、おからにしないで大豆を全部使った豆腐ができないか？」と考えた。
すぐに壁に当たった。すりつぶしただけの大豆では、にがりで固めてもザラザラして口当たりが悪い。限界のきな粉状まで粒を小さくしても結果は同じだった。
そこで大豆同士を衝突させて粉砕しきな粉の３分の１以下にする技術を開発。煮る工程でも活性石でろ過した浄化磁気水を使って濁りなどを取り除き、食べる普通の豆腐以上に口当たりがいい。「この豆腐は従来のものと異なり、おからになるはずの食物繊維やイソフラボンなど栄養がすべて生きたまま含まれている。そこで新たに“ひみこ豆生(とうふ)”と名付けました」と胸を張る水川さん。
販路開拓も一苦労だった。防腐剤など添加物を入れていないので、日持ちせずスーパーなどで大量販売に向かない。しかし、通信販売では１個１２５円と３２０円のパック入りひみこ豆生やひみこ豆乳（５００ミリリットル入り４００円）では、まとまった個数でないと送料が割高になってしまい売れない。この問題は今も解決できたわけではないようだ。
しかしひみこ豆生を食材として使ってくれる料理店が徐々に増え、「これどこで買えるの？」とホームページなどで引き合いがくるようになった。「ネット時代になって、ＰＲにあまりお金を掛けられない中小企業でも自己主張できるようになった」と喜ぶ。工夫一つで今までになかったものが出来る時代ですし、またインターネットを利用すればお金を掛けずに情報を発信できる時代ですから良い発想を持てば十分やっていける時代だと思いますね。
関心のある方は是非ネットから購入して味わってみたらいかがですかね。サイトはhttp://www.tag-network.co.jp/item/food/himiko/です。

将来、日本が産油国に？！

石油に替わるバイオ燃料の原料として、湖や沼などに生息する微細な藻類が世界的に注目されている。筑波大大学院の渡邉信教授は、光合成で重油とほぼ同じ性質の炭化水素をつくる「ボトリオコッカス」という緑藻に着目し、燃料量産技術の実用化を目指す。課題は生産性の向上による低コスト化だが、「将来、日本が産油国になることも可能だ」という。地球温暖化やエネルギー問題を解決に導く切り札として、藻類への期待は高まるばかりだ。
藻類には、光合成で炭化水素や脂肪を大量に産生する種が多い。炭化水素は石油や天然ガスの主成分で、１、２億年前に浅い海に生息していた藻類が石油の起源だとする説が有力。二酸化炭素を吸収し、炭化水素を生産する藻類は「天然の製油装置」ともいえる。
ボトリオコッカスがつくる高分子の炭化水素は、性質が重油とほぼ同じで、抽出方法は培養した藻を搾るだけ。渡邉教授は「重油に相当する炭化水素からは、石油化学工業で利用するナフサや軽油、ガソリンが簡単につくれる。既存の施設は、そのまま使える」と利点を挙げる。
トウモロコシやサトウキビを原料とするバイオエタノールは、食糧需要と競合し、耕作地を拡大すれば森林破壊などの新たな問題が生じる。こうした問題がない藻類のバイオ燃料化は海外での研究も進み、米国では一昨年、藻類から作った燃料でジェット機を飛ばすことに成功した。是非実用化して日本を産油国にしてほしいですね。

曲がるガラス

14日～16日に開催された「国際タッチパネル技術展」では、「曲がるガラス」を展示したミクロ技術研究所のブースが注目を集めていた。
この「曲がるガラス」は、0.02mmの薄板ガラスと、耐熱性、光学特性、絶縁特性など用途に応じた特性を持ったフィルムとを貼り合わせることによって製造できるという。
展示されていた「amic タッチパネル」は同ガラスとPETフィルムを貼り合わせたタッチパネルで、総厚が0.17mm～0.2mmと薄く、かつ軽いのが特徴で、PETフィルムに透明導電膜（ITO）などの成膜加工を施すことで、LCDパネルからのノイズを遮断することが可能だという。ブースでは3.2インチ、3.5インチ、6.5インチ、7.0インチの4種類が展示されていた。
用途としては有機ELディスプレイや半導体デバイス基板、パッケージング材料などで、タッチパネルでは電子ブックなどにも使われるという。ミクロ技術研究所の担当者によると、6月にも同製品を採用した電子ブックが発売される予定だとしている。こういう物作りの技術が日本を元気にしてくれるんでしょうね。多くの分野に活用できるのではないでしょうかね。

機能性ノート

定番文具の大学ノート市場で、新商品が続々登場している。点やけい線に工夫を凝らしていることから「機能性ノート」と呼ばれ、受験生のノートをヒントに開発された「東大ノート」は２千万冊を売り切った。情報技術（ＩＴ）化や少子化に伴って需要が曲がり角を迎える中、売り場は百花繚乱（りょうらん）の様相だ。
火付け役となったのは、２００８年秋に出版された「東大合格生のノートはかならず美しい」という一冊。見やすく整理され、効率良く復習できるノートの取り方が話題になり、これをもとに出版元と文具メーカーが通称「東大ノート」を開発した。
けい線のすべてに等間隔で点を打つことで、文字のサイズがそろい、図表も書きやすく、自然に美しく書くことができる。通常で年間１００万冊といわれる中、２千万冊を売る大ヒット商品となった。
昨秋には別のメーカーが、京大と大阪府立大出身のお笑いコンビ監修のいわゆる「京大ノート」を売り出した。１行に２本の横点線を入れて字の大小を使い分けやすくし、こちらも一時は在庫切れとなった。
このほか、板書を書き写しやすい横長タイプや、集中力を増すとされる薄い黄緑色を採用した受験勉強専用ノート、さらに端を斜めに裁断してめくりやすくしたものなど、ノート商戦は過熱する一方だ。
全日本紙製品工業組合（東京都）によると、ノート市場は横ばい状態が続いていたが、０９年から増加に転じた。東大ノートで業界を引っ張る「コクヨＳ＆Ｔ」（大阪市）は「ここ１～２年で市場が活性化しており、まだまだ伸びる余地はある」と強気だ。
様々な影響で需要は減少傾向なのかもしれませんが工夫一つで大きな需要を呼び起こすことが出来る可能性は大きいように思いますね。あっと驚くようなノートを期待しています。

ｉＰＳ細胞とよく似た細胞を発見

ヒトの皮膚や骨髄に、ｉＰＳ細胞（新型万能細胞）のように色々な種類の細胞に変化できる能力を持つ細胞が微量に含まれていることを、東北大学の出澤真理教授らが突き止めた。
大量に増やすのは難しいが、この細胞はｉＰＳ細胞と異なりがん化しにくく、安全な再生医療に役立つ可能性があるという。２０日の米科学アカデミー紀要に発表する。
出澤教授らは、誤って細胞を溶かす酵素を加えても生き残ったヒトの皮膚細胞の中に、ｉＰＳ細胞とよく似た細胞を発見した。この細胞を拒絶反応の出にくいマウスに移植すると、皮膚や筋肉、肝臓など様々な細胞に変化した。細胞表面には、ｉＰＳ細胞と同じ目印物質（糖鎖）が付着。これを目印にすると、骨髄の細胞（単核球）約５０００個に１個の割合で含まれていることがわかった。ただ培養しても約２週間で増殖は止まってしまう。なぜ増殖が止まってしまうんでしょうかね？この辺の解明が実用化への鍵かもしれませんね。様々なハードルがあると思いますがそれを乗り越えて頑張って欲しいですね。

鋼のように強く、軽くて安いプラスチック

鋼のように強く、軽くて安いプラスチックを開発したと、広島大の彦坂正道特任教授（高分子物理学）と岡田聖香博士研究員らが１９日発表した。車に使えばバンパーや内装、車体の外板やガラスなど、材料の４０％以上に活用できるという。省エネや省資源、低コスト化に貢献しそうだ。
材料は、食品容器など身の回りで広く使われているポリプロピレン。研究チームは、溶けた材料を冷やして固める際、上下から瞬時に板でつぶして延ばすと、材料の中に微小な結晶がたくさんでき、それが一方向に並んで強く結びつく構造が生じることを発見した。
この結果、引っ張る力に対する強度が普通のポリプロピレンの約７倍、鉄鋼やステンレスの約半分に高まった。厚さを２倍にすれば鋼板並みの強度を確保でき、重さは４分の１で済む。また、繰り返し曲げても割れにくく、ガラス並みに透明にもできる。彦坂教授は「この方法ならつぶす工程が加わるだけで、町工場でも簡単に製品に使える」と説明する。この材料を使って独自の製品を作り出す企業が現れるといいですね。応用範囲はかなり広いのではないでしょうかね。

植物由来の原料への転換

化学大手が、石油資源を使わない素材の開発を加速させている。植物由来の原料への転換に加え、二酸化炭素（ＣＯ２）そのものを原料に使って化学品を生み出す取り組みも本格化する。いずれも実用化できれば、ＣＯ２排出量の削減が期待できるという。
三井化学茂原分工場（千葉県茂原市）の施設では昨年春から、穀物などから取り出した糖類を大腸菌の力でプラスチックの原料にかえる実験が進む。高さ１メートルほどの培養槽内に、遺伝子を組み換えた大腸菌を入れて糖類を発酵。一部の糖類からは高純度の原料を生み出せた。数年内の商業生産入りを目指す。将来は、廃糖蜜（砂糖精製後の残り液）など食べられない植物由来品を原料にする方針だ。
三井化学は、ＣＯ２そのものを原料に使う実験も加速する。水素と反応させて樹脂原料になるメタノールをつくる実験を昨年３月に開始。設備の運転で排出するため地球上のＣＯ２は減らないが、天然ガスを使う今の手法より排出量は４割減る。中国やシンガポールの化学大手などと事業化に向けて交渉中で、年内にも具体的な計画を決め、５年以内の商業運転を目指す。
「脱石油」素材の開発を加速させるのは、石油が将来、枯渇した場合に備えて原料の多様化が必要なうえ、プラスチックなどの化学品は自動車、家電からごみ袋まで幅広く使われるだけに、「ＣＯ２の削減効果が大きいと期待される」ためだ。
化学大手では、土に埋めると水とＣＯ２に分解するプラスチックの原料生産について、三菱化学がタイの化学会社と提携を検討中。今夏にも共同事業化で合意する方向だ。その原料を現在の石油から、サトウキビなどの植物由来のものに切り替えていく。ＣＯ２を吸収する植物由来のため、分解後のＣＯ２排出量と相殺されるという。この辺の技術力は天下一品ですから世界にもっとアピールして具体化させていって欲しいですね。

商店街を何とか活性化させたい！！

商店主の高齢化が進み、閉店する店が相次いでいた東京都大田区の小さな商店街で５月１５日、落語家の六代目・春風亭柳朝師匠の寄席が開かれることになった。盛り上がりに欠ける商店街を何とか活性化させたい。そんな商店主たちの呼びかけに柳朝師匠が応じたもので、商店主たちは「これをきっかけに若者もひきつける商店街に変わりたい」と張り切っている。
この商店街は、ＪＲ大森駅と東急池上線・池上駅のほぼ中間地点に位置する「観音通り共栄会」。周囲は住宅街で、どちらの駅からも徒歩で約２０分かかり、買い物客は近所の人に限られているため、盛り上がりはいまひとつ。
２、３代目となる店主も高齢化して６０代が目立つ。閉店する店も相次いだ。なんとか“衰退”を阻止しようと、平成２１年６月から中小企業診断士のアドバイスを受け、商店主たちが活性化策を練ってきた。
２１年１２月、地元に住む柳朝師匠に寄席開催の協力を依頼。柳朝師匠は「地元のためになるなら」と快諾してくれたという。
観音通り共栄会の酒井和夫会長（６０）は「これまで集客策を積極的にしかけてこなかったが、寄席をきっかけに各商店が自慢の逸品を売り出す『一店逸品運動』も企画。活性化のため、商店街一丸となり頑張りたい」と話している。
寄席は大田区中央の新井宿六丁目町会会館で。演目は未定。料金は前売り１０００円、当日１２００円。多くの知恵を出し合って是非商店街を活性化して欲しいですね。

３次元映像で生中継！！

パナソニックは15日、仏テニス協会などと提携し、５月23日から６月６日に開かれる全仏オープンテニスを３次元（３Ｄ）映像にして欧州で生中継すると発表した。３Ｄ映像でスポーツの国際大会を放映するのは欧州では初めて。家電販売店の店頭に並べた３Ｄプラズマテレビなどに配信して販売促進につなげる。
インターネット放送の仏オレンジが仏国内でサービス加入者や販売店にネットで放映し、衛星放送の仏ユーロスポーツが欧州域内の3000店以上の販売店に映像を配信する。全仏オープンはテニスの４大国際大会の一つで、センターコートで行われる全試合を中継する予定だ。
実際見たことはないので何とも言えませんが今まで以上に興奮し迫力あるテニスが楽しめそうな感じですね。欧州で３Dプラズマテレビの人気がうなぎ上り状態になるでしょうね。そしてものすごく売れるでしょうね。

ネットウォーカー ＰＣ―Ｔ１

シャープは１９日、手のひらサイズの小型情報端末「ネットウォーカー　ＰＣ―Ｔ１」を５月下旬に発売すると発表した。タッチパネルで操作し、ウェブ接続や電子書籍の閲覧ができる。似た機能を持つ米アップルの新携帯端末「ｉＰａｄ」や米アマゾンの電子書籍端末「キンドル」より小型で持ち運びやすいのが売りだ。
幅１５センチ、長さ９センチ、厚さ２．１センチとほぼ文庫本と同じ大きさで、背広の内ポケットにすっぽり入る大きさ。重さは２８０グラム。液晶画面は５インチで、「ｉＰａｄ」（９．７インチ）より小さく、「ｉＰｈｏｎｅ」（３．５インチ）より大きい。「我々は後発組なので、アップルなどの商品がない中間の大きさで新市場を開拓する」（広報）という。
想定価格は４万７千円前後。月産５千台を目指す。小型化は日本の御家芸ですからこんな製品が出てくるのではないかと思っていました。iPadとiPhoneの中間程度の大きさは多くの人に受け入れられるのではないでしょうかね。価格がもう少し下がるとなおいいですけどね。

５番街に世界最大店舗

カジュアル衣料品店「ユニクロ」を運営するファーストリテイリングは、世界最大のユニクロ店舗を米国ニューヨーク（ＮＹ）市の５番街に、早ければ来年中にオープンする。１９日、床面積約２５００坪（約８３００平方メートル）を賃借する契約を現地企業と結んだと発表した。同社のグローバル旗艦店に位置づける。

　米国のユニクロ店舗は、ＮＹのソーホー地区に次いで２店舗目。ファーストリテによると、店舗面積は事務所やバックヤードの設計次第だが、５月にオープンする中国の「上海南京西路店」の約１１００坪を上回り、世界最大になる見通しという。一人勝ちといった雰囲気の「ユニクロ」ですが日本発の企業が世界的な企業に成長して欲しい気もしますね。世界中に「ユニクロ」が行き渡る日もそう遠くないかもしれませんね。

クリアボックス

せっかく撮った写真やビデオが逆光や暗闇で見えにくい。そんな悩みを１本のケーブルで手軽に解決できる技術を県内の中小企業と立命館大が共同開発した。世界同時不況をきっかけに、新業種の開拓を狙った産学連携の成果だ。防犯カメラや車に搭載するカメラへの応用など事業化に向けた期待から、専門家の評価も高い。
霧にかすむ町並み。開発された今回の技術を使うと、映した画像の町並みは霧が晴れたようにくっきりと見える。
使用法は、たばこの箱程度の大きさの「クリアボックス」をカメラとモニターの間にケーブルでつなぐだけ。暗闇や濃霧で見えづらい画像を鮮明にでき、動画も静止画も問わない。現在の防犯カメラや車のリアモニターなどにつなぐこともでき、価格は数万円以内。手軽でローコストなのが魅力だ。
技術の核心はボックス内に組み込まれた半導体。立命館大の山内寛紀教授（電子情報工学）が防犯カメラの画像解析などの技術を生かし、画像を１画素単位で補正するアルゴリズムを考案した。連携していた半導体開発会社「日本ロジックス」（大津市）は昨年６月から実用化に取り組み、小型の半導体チップに組み込むことに成功した。
半導体業界は、世界同時不況によって売り上げが激減するなど厳しい状況にある。千村盛幸社長は、霧や逆光など、悪条件下の画像を手軽に処理する技術について、「大企業には小さいが中小企業にとっては十分なマーケット」と話す。高齢者ドライバーの増加や防犯意識の高まりから、画像鮮明化のニーズは「今後増えることはあっても減ることはない」と期待。ビジネスモデルとしての評価も高く、有識者らからなる県の「事業可能性評価委員会」では、最も評価が高い「Ａランク」の２事業の一つに選ばれた。
今年度後半から事業を本格化させ、２０１３年度には売り上げ１０億円の目標を掲げる。
山内教授は「大学は、開発することができても、社会が求める製品の質は実現できない。企業のノウハウは研究結果の事業化に不可欠だ」と連携の意義を話した。いいですね！大学の研究開発の発想とそれを市場に合う形で実用化する企業が協力してこその成果のような気がしますね。全国で産学協同事業をもっと進めて日本を元気にして欲しいですね。

飛び出せ日本の飲食業コンテスト

中小企業振興ネットワークなどが成長意欲の高い国内飲食業の海外展開を支援する企画「飛び出せ日本の飲食業コンテスト」の最終審査会は１７日、東京都内で行われ、２０１０年度から世界進出に乗りだす盛岡市の十割そば（資本金７６３７万９千円、石渡隆司社長、従業員５０人）が最優秀賞に輝いた。
コンテストは、同ネットワークなどで組織する実行委が主催し今年２年目。最優秀企業は賞金１００万円のほか、海外展開１店舗目の立ち上げで海外出店経験を持つパートナー企業から全面的な支援を受けられる。
審査は、試食と海外展開のビジネスプランのプレゼンテーションの２部構成。１次審査は３月に行われ、参加７５社中、１０社に絞られ、最終審査会では審査員投票が行われた。
同社は、「つなぎ」を使わずにそば粉１００％で生地をつくり、切ってゆで上げ、盛りつけるまでの製めん工程を２分間で実現する「瞬間自家製麺（めん）システム」を開発。世界的な健康食志向の高まりを受け、５月中に韓国で現地法人と提携し、海外１号店を開業するほか中国や米国、ブラジルなどへの展開も視野に入れる。
石渡社長は「世界に通じる食文化の発信に向けやっと一歩踏み出せる。受賞を機にそばを常食として世界に広げていきたい」と喜ぶ。そばは健康食品としても優れていますし日本の食文化の一つでもありますから世界に是非発信していってほしい内容にあふれていると思います。そばを世界公認の食まで引き上げて欲しいですね。

Meguru（めぐる）

   パナソニックや三洋電機の企業城下町で、下請け中小企業が集まる大阪府守口市を中心とする地元4社が3人乗りの3輪小型EV 「Meguru（めぐる）」を完成させた。2011年にも観光タクシー向けなどに受注生産を開始するという。
   パナソニック、三洋電機、シャープなど大手電機メーカーが本社を置く大阪府は、中小企業の町としても知られ、東大阪市の中小企業が人工衛星「まいど1号」を飛ばして話題になったように、独自の技術力と発想に定評がある。「Meguru」は国土交通省から3輪バイクとしての許認可を受けており、ナンバーを取得して公道を走行することが可能だ。リチウムイオン電池に一般家庭のコンセントで約1時間充電すれば、約40キロ走行できるという。最高時速も約40キロで、町中の近距離走行には問題ない。
   開発したのは、金属加工業の「淀川製作所」（大阪府守口市）はじめ、金属加工の技術を持つ「近畿刃物工業」（大阪府守口市）、小型EVの開発実績がある「京都EV開発」（京都府城陽市）、デザイン担当の「九創設計室」（兵庫県尼崎市）の4社だ。開発の中心となった淀川製作所はパナソニックや三洋電機からの受注が落ち込む中、「中小企業の町の再生」を目指し、小型EVの開発に取り組んだという。ものづくりの技術を活かして中小企業から新しい物や発想を発信して日本を元気にして欲しいですね。

ｉｍｏｓｈｏｋｕ（芋食）

茨城県龍ヶ崎市の甘納豆製造販売会社「つかもと」（塚本裕社長）と相模女子大（相模原市）による共同開発商品「ｉｍｏｓｈｏｋｕ（芋食）」（税込み２１０円）が、日本貿易振興機構（ジェトロ）主催の「米国人ジャーナリストが選ぶ日本食１０選」に輝いた。
昨年１２月に国内販売を始めた２種類の芋甘納豆で、健康食品として評価された。
芋食は３月２～５日まで千葉県の幕張メッセで開かれた国際食品・飲料展示会「ＦＯＯＤＥＸ　ＪＡＰＡＮ　２０１０」で、３９社が出品した青果物や加工食品、菓子など８９品目の中から米国人８人に選ばれた。
同社は、２００７年に地域の特色を生かした新商品開発を支援する国の地域産業資源活用事業計画の認定を受けて、県南産のサツマイモを生かした健康食品に着目した。
女子学生の意見を参考にしながら作り上げた商品は、サツマイモとムラサキイモを使った２種類で無添加、低カロリー。塚本社長は「砂糖は一切使用せず、すっきりとした甘さの中にサツマイモの風味を残した」という。
１９３５年創業の同社の伝統製法を生かすと同時に、相模女子大の女子学生が考案したパッケージデザインで、若者にも親しみやすい商品に仕上げた。
同社によると、肥満が社会問題となっている米国では、食物繊維が多く含まれているサツマイモは健康食品として認識されているといい、塚本社長は「年商の１０％を目標に、この商品を米国などに輸出することで、県南のサツマイモの味を広めていきたい」と話している。女子学生の意見やパッケージデザインを取り入れたのが良かったのかもしれませんね。食物繊維が豊富なサツマイモを世界に広めていって欲しいですね。

主翼に炭素繊維

主翼に日本の最先端技術を乗せたボーイング７８７が、米西部シアトルのペインフィールド空港の滑走路を静かに飛び立った。
昨年末に行われた航空機大手、米ボーイングの次世代中型旅客機７８７の初試験飛行。青と白の機体が曇り空に消えると、集まった関係者から大きな歓声が上がった。
エンジンと並び、航空機の命である主翼。主翼と胴体は「アルミニウム合金」との常識を覆し、初めて炭素繊維が使われた。供給元は国内最大手の繊維メーカー、東レだ。
従来機よりも機体を１割近く軽くして燃費を２割改善した結果、７８７は航空燃料をたくさん積むジャンボ機並みの長距離飛行が可能になった。離着陸時の騒音も少なく、「夢の旅客機」といわれる。
軽量化を実現したのは、炭素繊維と樹脂（プラスチック）を混ぜて、衝撃吸収力を高めた炭素繊維複合材だ。尾翼での採用実績が買われ、表面積の９割超を覆う主要素材になった。
「航空機の素材革命だ」。炭素繊維複合材を開発し、７８７向けに独占供給する東レの小泉慎一副社長は、こう強調する。省エネ・軽量化等は日本のお家芸的な部分ですから世界に大きくアピール出来るポイントでしょうね。日本のものづくりの技術はやっぱり世界一ですね。

万年（まんねん）元気とうふ

大分県玖珠町山浦の下荻地区活性化委員会（梅木逸美委員長、３８戸）は「平成の名水百選」に認定されている地元の「下園妙見様湧水（ゆうすい）」を活用した「万年（まんねん）元気とうふ」を開発し、１６日、初出荷した。同地区は山間部の過疎地。豆腐づくりを機に、都市住民らとの交流や観光地への飛躍を目指す。
０８年６月に環境省の「平成の水百選」に選ばれたことが、過疎・高齢化に悩んでいた地区住民に誇りと元気をもたらした。
昨年１月、広瀬勝貞知事の来訪を機に、活性化委を設立。県、町の補助各２５０万円、それに自己資金の計７５０万円で小学校の旧給食調理場を再利用した豆腐工房が完成。名水を使ってのニガリの調整など試作を繰り返し、有名な豆腐と同様の品質に仕上げた。
一方で、県小規模集落対策モデル地区に指定され、田舎料理や集落ツーリズム研修などを実施。旬の野菜など農産物や加工品、高品質のシイタケ、豊富な山菜などを利用しての観光地づくりや経済活動に自信を得た。
出発式で、朝倉浩平町長は「試食したら甘みがあってまろやか」と絶賛。１００丁が道の駅やスーパーに初出荷された。梅木委員長は「近く地元産品の売店を設ける」と話し、天ケ瀬温泉街や農協を通じて福岡方面に販路拡大する計画も。
地元特有な資産を活用して生き残っていく道が必ずあると思います。過疎の町に新たら産業が育てば雇用も生まれ若者が戻ってきて町が活性化するでしょうから田舎の特徴を最大源いかして元気を取り戻して欲しいですね。

地元経済の活性化

地域全体を１つのショッピングモールと想定し、加盟店を訪れたり、買い物をしたりすると共通ポイントがたまるサービスを、兵庫県丹波市柏原町柏原の情報通信会社「ハーティングポイント」が開発した。携帯電話のメール機能を利用しており、来店時にかざすとポイントがたまるのが特徴。既に丹波地域の薬局やスーパーなど１２店が加盟しており、今後、加盟店を増やしていく。
同社は、同市柏原町の事務機器を扱う商社「土田商事」が、地元経済を盛り上げようと、２００７年に設立した。
希望者は、店に設置された端末に携帯電話をタッチするなどして会員登録する。加盟店での買い物だけでなく、来店しただけでポイントがたまり、クーポン券などと交換できる。新たにカードを作る手間がなく、加盟店のイベントや安売り情報などをメールで受け取ることもできる。
同社は、神戸市兵庫区のＮＰＯ法人「新開地まちづくりＮＰＯ」にも同様のサービスを提供。たまったポイントを、街に花を増やす活動に寄付できるようにしている。
土田社長は「地域の中小企業が団結して集客に取り組み、地元経済の活性化につなげたい」と話している。
携帯電話からハーティングポイントのホームページ（http://www.heartingpoint.com/）にアクセスすると加盟店一覧が見られ、会員登録もできる。他の地域でも利用できるんじゃないでしょうかね。買わなくても店に行っただけでポイントが貯まるのが嬉しいですね。地方の商店街は疲弊しつつありますから何とか元気になってもらいたいですね。

オープンソース

中小零細、衰退産業、下請け、地方企業。この“四重苦”をかいくぐって取引を拡大し、躍進を続ける紙加工メーカーがある。従業員１５人の中山商事（福井市）。顧客の信頼を獲得するために選んだのは、あえて手の内を明かすという逆転の発想だった。
容器メーカーなどから注文を受け、弁当箱や贈答用の箱などの紙材料の加工を手掛ける下請け業者。社長の中山裕一朗さんが父親から経営を継いだ２００３年、中山商事はどこにでもある中小企業の１つだった。
他社との激しい価格競争にさらされ、新規の顧客を開拓しようと営業を繰り返しても「地方の無名企業なんて、門前払い」。業績は低迷を続けていた。
そこで中山さんが注目したのが「オープンソース」というコンピューターソフトの開発手法だった。通常は極秘とされる設計情報（ソース）を公開し、誰でもソフトを改良、再配布できるようにする「オープンソース」の導入。外資系ベンチャーでＩＴ（情報技術）関連の仕事に携わった経験を持つ中山さんならではのアイデアだった。
同年春に「紙製品加工技術研究会」というグループを設立。会員限定で月１回、メールやファクスで情報の無料提供を開始した。
公開したのは、紙の反りや伸縮を減らすコツ、切れカスの処理法など、紙加工技術のノウハウ全般。業界では珍しい取り組みは一躍注目を集めて問い合わせが殺到、２億２０００万円だった年商は１年で３億４０００万円に伸びた。
３年前、ネットを通じてこの取り組みを知った三重県名張市の包装容器メーカーの社長は「技術を公開するくらいだから、信頼できると感じた」。現在まで月１００万円前後の取引を続ける。
研究会の会員は約２００人に増え、今も週１回のペースで問い合わせが舞い込む。「ノウハウを公開することは、その内容を顧客と約束すること。良い技術を隠していても顧客に伝わらず、価値は生まない」と中山さん。極秘情報をオープンにするＩＴ業界の先進的な知恵が、小さな町工場に信用力を生んだ。ノウハウを無料で提供することで信頼を勝ち得て取引を拡大させたという感じですね。無料というコンセプトが今注目を浴びていますがそこに何らかの勝利のポイントがあるのかもしれませんね。これを参考に多くの中小企業が元気になって欲しいですね。

日本航空が世界ランキングのトップに！

米調査会社が14日、世界の主要航空会社について定刻通りに到着した確率を調べた結果を発表し、日本航空が世界ランキングのトップに立った。
情報会社コンデューシブ・テクノロジーが提供するサービス「フライトスタッツ」のまとめによると、日航の国際線は90.95％の確率で定刻通りに到着し、業界平均の78.31％を大きく上回った。
フライトスタッツ広報担当のデービッド・ホワイト氏は日航の首位について、「日本の公共交通網の効率性を反映したもの」と賞賛している。
地域別に見ると、欧州ではKLMオランダ航空が定刻到着率90.7％で首位に立ち、北米大手の中では米サウスウエスト航空の82.47％がトップだった。北米の地域航空に限ると、天候の影響を受けにくい路線が中心のハワイアン航空が91.76％でトップに立っている。
一方、定刻到着率が低かったのはエアチャイナ、パキスタン国際航空、インドのジェットエアウェイズ、トルコ航空、アルゼンチン航空など。ホワイト氏は、欧州や北米に比べてインフラ整備が整っていない国の航空会社が多かったと指摘する。
フライトスタッツの統計では15分以上の遅れを出さずに到着した便を「定刻到着」とみなしている。経営再建中のJALですが運行面においては素晴らしい実績を持っているんですから再建に向けて頑張ってほしいですね。

媛（ひめ）まぐろ

鮮魚流通のダイニチ（愛媛県宇和島市）は人工ふ化させた稚魚による完全養殖クロマグロの出荷を今年11月に始める。まず来春までに首都圏などへ1000匹出荷。2012年に年間5000匹の出荷体制を整える。完全養殖は稚魚を海から捕獲しない環境に配慮した養殖でクロマグロの世界的な漁獲規制が強まる中、需要が見込めると判断した。
ダイニチは戸島漁業協同組合（宇和島市）と共同でクロマグロの養殖事業を展開。宇和島市沖合にある嘉島（かしま）沿岸に６カ所の養殖場を持つ。完全養殖は07年から取り組んだ試験でノウハウを習得した。
「媛（ひめ）まぐろ」のブランドで出荷する。人工の稚魚が成長して産卵する完全養殖サイクルを確立した近畿大学水産研究所から導入した稚魚を育てるのが特徴で生後３年目の体重30～40キログラム程度で出荷する。
今後の出荷拡大を見据え、年内にマグロ用のいけすを３つ新設するほか、近大水産研から5000匹の稚魚を新たに買い入れる計画。９つのいけすで常時、１万5000匹を養殖する体制を確立する。
11～12年は年間2000匹、12年以降は5000匹の出荷が可能になるという。
四国４県のほか首都圏、大阪、名古屋の高級すし店、和食店、ホテル・旅館を開拓するほか、中国やタイなど東アジアの日本食レストランへの輸出も視野に入れている。４～５年後に完全養殖クロマグロで年間５億円の売上高を目指す。
同社のマグロ養殖は最大で直径40メートル、深さ25メートルの大規模ないけすで育てるのが特徴。これによりマグロが網にぶつかる頻度を下げる。試験養殖ではエサを与える頻度を従来の１日１回から２回に増やし、体重増加などに取り組んだ。今後は近大水産研や日清丸紅飼料と協力、クロマグロの栄養要求に見合った配合飼料開発に取り組みたいとしている。獲る漁業から育てて獲る漁業への大転換ですね。海洋資源は人類にとっても貴重な食糧源になっていくでしょうから育てて獲る方式が今後一般的になっていくのかもしれませんね。日本近海に大養殖場を作っていったらどうなんでしょうかね。

小型電気自動車（ＥＶ）

東京都墨田区の中小企業連合が独自開発の小型電気自動車（ＥＶ）を実用化する。板金や切削、塗装など各社の強みを結集し2011年度中に10台を生産、地域の観光用などに利用する。組み立てに大がかりな設備を必要としないＥＶの特長を生かし、自作ＥＶで技術力をアピール。将来の普及をにらみノウハウを蓄積して、完成車や部品の受注につなげる。
墨田区内の金属プレス業や電材卸業、塗装業など16社と、早稲田大学、墨田区が協力してＥＶの開発に取り組む。５月中にも量産を前提とした試作車を完成させ実証試験を始める。
試作車は１人乗りで、ウインカーやバックミラー、テールランプを搭載し、開閉式の窓も取り付ける。カバンやバッグを置く場所も用意。３～４時間の充電で100キロ程度走行できる性能を目指す。モーターや電池は市販の製品を購入するが、点数ベースで部品の約７割を墨田区の中小が生産する。
試作機の製作費用は約650万円の予定。完成した試作機を参加企業の間で共同利用して使い勝手や性能を試す。その際に得た課題や改善点を最終的な設計に盛り込み、来年にも量産に着手する。量産段階では製作費の抑制も進める。量産車は墨田区内の商店街などに貸し出し、地域振興や観光目的で活用してもらう。
プロジェクトの参加メンバーは07年に「すみだ次世代モビリティ開発コンソーシアム」を組織してＥＶの技術開発に取り組んできた。公道を走れない試作車などでノウハウを蓄積し、量産モデルの投入に乗り出す。電気自動車は構造的にはガソリン車に比べて簡単でしょうから多くの企業が取り組んでいけるはずです。中小や大学が手を取り合って地域の活性化や日本の物作りの技術を下支えしていってほしいですね。是非実用化・量産化に向けて頑張って欲しいですね。

アルツハイマー病の治療法に光明！

遺伝性でないアルツハイマー病の発症にかかわる異常たんぱく質が脳内で作られる仕組みを解明したと、愛知県豊明市の藤田保健衛生大学総合医科学研究所・前田明教授の研究グループが発表した。異常たんぱく質が作られる仕組みを分子レベルまで明らかにしたのは初めてで、将来の有効な治療法につながる可能性があるという。
患者の９５％以上を占める遺伝性でないアルツハイマー病では、関連する遺伝子に突然変異はないが、遺伝子からたんぱく質の「設計図」が作られる際、必要な情報の一部も誤って取り除かれて、神経細胞死を引き起こす異常なたんぱく質が生み出される。
前田教授らは、この原因を詳しく解析。試験管に入れた神経細胞を低酸素状態にすると、「悪役たんぱく質」が大量に作られ、正しい設計図を作る過程を妨げて一部の情報が欠落して、結果として発症につながる異常たんぱく質ができあがることがわかった。
この仕組みが分かったことで、「おとり」のリボ核酸を注入して「悪役たんぱく質」が誤って情報を取り除くのを防ぐことに成功している。今後、治療などに応用できる可能性があるという。
前田教授は「仕組みを解明したことで、『悪役たんぱく質』の作用を直接抑える原理がわかった。この成果は治療法の開発にとって重要」と将来の応用に期待している。
是非研究を進めて治療に応用できる所まで早く行って欲しいですね。

「ｉＰＳ細胞」での利用に期待

病気やけがで機能を失った臓器や組織を修復する再生医療向けに、川崎重工業と産業技術総合研究所（茨城県つくば市）は、複数の人の細胞を同時に効率よく培養できる装置を開発した。
将来的には、あらゆる組織や臓器の細胞になることができるとされる新型万能細胞「ｉＰＳ細胞」で利用が期待される。
同社によると、培養は他人の細胞の混入を防ぐため、熟練技術者が１人分ずつ手作業でする必要があり、手間がかかり再生医療普及の障壁の一つ。開発した装置は自動で、高品質の細胞が安定的に供給され、コスト減にもつながるという。
装置は幅約４メートル、高さ約２メートル、奥行き約２メートル。熟練者の手の動きを再現するアーム型ロボット２台を組み合わせ、培養液を交換し、フラスコを移動する。１人分ごとに過酸化水素の蒸気で洗浄するため、連続して複数の細胞を扱える。
価格は１億円超の見込み。同社システム技術開発センターは「世界最先端の装置。２０２０年代には年間１００台の需要があるような市場をつくり出したい」としている。ｉＰＳ細胞の実用化までには時間がかかりそうですが、この装置が実用化への時間を短縮出来るといいですね。

新品種の開発に成功

アサヒビールと農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は１３日、「バイオエタノール」燃料の原料となるサトウキビの生産性を従来の１・５倍に高めた新品種の開発に成功したと発表した。５月に品種登録の出願を行う。
「耕作地面積当たり５倍以上のバイオエタノールの生産が見込める」としている。今後、鹿児島県の種子島で２年程度、実証実験を行い、実用化を急ぐ。
アサヒは、ビールで培った酵母の技術を使い２００６年から沖縄県の伊江島の実証プラントで研究を進めてきた。今回、新開発したサトウキビ品種は、エタノール原料となる「茎重」が従来の１・５倍、砂糖になる「全糖」の収量が１・３倍になるという。
茎をバイオエタノールをの原料とし、全糖を砂糖に利用。砂糖生産量を維持したまま、バイオエタノールも生産できるため、「食料との競合」の問題も解決できる。いいですね。バイオエタノールを取るために食料されていた部分が削られているとも聞きますからね。とうもろこし等でも収益性を高めた新種の開発も進めてほしい気もしますね。

東京大

米情報サービス大手トムソン・ロイターは１３日、毎年恒例の日本の大学・研究機関ランキングを発表した。この順位は、昨年までの１１年間に所属研究者の発表論文が他の論文に引用された回数に基づく。東京大の総合国内１位、世界１１位は昨年と変わらず。２２の分野別では、免疫学で大阪大、薬理・毒物学で東京大がそれぞれ世界５位に入り、日本の得意分野が増えた。
以前から強い分野では、材料科学で東北大が世界３位、物理学で東京大が同２位、化学で京都大が同４位、生物・生化学で東京大が同３位。得意分野が増えたのはいいですね。強い分野をもっと強化して多くの大学がトップテン入りを果たして欲しいですね。まさにガンバレ！日本ですね。

創薬研究に生かせる可能性

生物が生きるためのエネルギーをつくり出すのに欠かせない細胞内の「呼吸酵素」の構造は、動物と細菌で一部異なることを、兵庫県立大学や大阪大学蛋白（たんぱく）質研究所などの共同研究グループが解明した。細菌のみを死滅させる創薬研究に生かせる可能性が高いという。１２日付（現地時間）の米国科学アカデミー紀要電子版に発表した。
呼吸酵素は「チトクロム酸化酵素」で、細胞のエネルギー変換過程で最も重要な酵素の１つ。細胞内の小器官ミトコンドリアの膜にある。
呼吸で取り入れた酸素と、水素から水を合成し、陽子（水素イオン）を膜の外にくみ出すなどして最終的に活動エネルギーをつくる。
これまで生物の生存に不可欠な酵素はどの生物も共通で、チトクロム酸化酵素の構造も同じと考えられてきた。
しかし、大型放射光施設「スプリング８」（兵庫県佐用町）で仕組みを詳しく解析した結果、水素イオンの輸送経路が動物と細菌では異なることが明らかになった。
この違いを利用して細菌のみの機能を消失させることも理論的には可能で、共同研究グループは創薬のターゲットにもなりうると結論づけた。
また、今回の解析で高いエネルギー変換効率の仕組みも判明。共同研究グループは「燃料電池の電極反応構造にも応用できそうだ」と今後の応用研究に期待を寄せている。実用化までには時間がかかりそうですが細菌だけに効く新薬ができそうですね。また副次的な内容でも様々な応用が展開出来そうですね。

Ｎａｎｏ－ＪＡＳＭＩＮＥ

国立天文台は１２日、東京大、京都大と開発した超小型衛星「Ｎａｎｏ－ＪＡＳＭＩＮＥ」（ナノジャスミン）を来年８月に打ち上げると発表した。星の位置や運動の観測を専門にした科学衛星で、欧州宇宙機関が８９年に打ち上げた「ヒッパルコス」に次ぎ世界２例目。従来の星表（恒星の位置カタログ）の精度を高めることが期待されるという。
ナノジャスミンは５０センチ立方で重さ約３５キロ。ウクライナのサイクロン－４型ロケットで、ブラジル北部のアルカンタラ発射場から打ち上げられる。衛星開発費約１億円は国立天文台の運営交付金で負担する。約１２万個の星の正確な位置や運動を測定したヒッパルコス衛星の４０分の１程度の重量で、同程度の観測精度を実現した。
計画では、２年間で約２０万個の星の位置などや運動を観測し、２０１４年に独自の星表を完成させる。国立天文台ＪＡＳＭＩＮＥ検討室の郷田直輝室長は「宇宙から天体を観測する天文学発展の大きな一歩になる」と期待を寄せた。４０分の１程度の重量で、ヒッパルコス衛星と同程度の観測精度を実現したナノジャスミン、日本の宇宙技術の高さを示すものですね。

ＩカッパーＢゼータ

関節リウマチや多発性硬化症などの原因となる“悪玉”免疫細胞を作る遺伝子を、東京医科歯科大学などのチームが突き止めた。
この遺伝子の働きを抑えれば、関節リウマチなどの新しい治療法になると期待される。科学誌ネイチャーに１２日発表した。
免疫細胞は通常、ウイルスなど体内に侵入した異物を探知して攻撃するが、悪玉細胞は自分自身の体も攻撃。神経細胞が傷つけば多発性硬化症、骨なら関節リウマチを引き起こす。
同大の岡本一男助教らは、関節リウマチ患者の悪玉細胞で「ＩカッパーＢゼータ」という遺伝子が働いているのを発見。マウスでこの遺伝子を働かないようにすると、悪玉細胞の数が通常の５分の１以下に減り、多発性硬化症を起こす薬剤を注射しても発症しなかった。
関節リウマチは国内に約７０万人、多発性硬化症は約１万２０００人の患者がいる。高柳広・同大教授は「ＩカッパーＢゼータを狙い撃ちする薬を開発できれば、副作用が少ない治療法になる」と話している。関節リウマチは女性の方に多いと聞きます。新薬の開発となればかなり年数もかかるでしょうが早く実用化されるといいですね。

水上式太陽光発電システム

池の水を利用し、効率的に電力を供給できる水上式太陽光発電システムが、富山県射水市の「県民公園太閤山ランド」の人工池に完成した。
池の中に約１３メートル四方のポリエチレン製土台を固定し、パネル８６枚を並べて発電する仕組みで、富山県と、富山市の空調設備会社「日本空調北陸」が共同開発。暑い時期には、池の水をパネル全体にかけて冷却することで発電効率を高め、冬には積もった雪を解かすことができるという。
富山県は年間の日照時間が少なく、全国最多の山梨県の約７割。県は「学校などでも普及させたい」と期待している。裏日本は極端に日照時間が短いですから冷却と融雪に水を利用する発電システムがうまく機能すれば日照時間の少ない地方での設置が進むのかもしれませんね。

緑の原油

電力中央研究所は、クリーンな燃料「液化ジメチルエーテル（ＤＭＥ）」を用いてアオコから“緑の原油”を効率的に抽出する方法を開発した。低コストで環境にやさしい燃料抽出システムの実用化の可能性を広げる成果として注目を集めそうだ。
液化ジメチルエーテル（ＤＭＥ：化学式ＣＨ３ＯＣＨ３）とは、最もシンプルな形のエーテル。他のエーテル類と異なり、過酸化物を作らず、無毒で、温室効果やオゾン層破壊の問題がなく、環境調和性に優れる溶剤。中華人民共和国では、石炭から合成される気体・液体両用の安価な人造燃料として利用が進んでいる。日本国内でも、スプレー缶の噴射剤に用いられ、安全性が確認されている。
電中研は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の産業技術研究助成事業の一環として、ＤＭＥの吸水性を生かした燃料抽出技術の開発を推進。藻類のアオコは水中で光合成するため多量の水を含み、この水分が油分を取り出す際の大きな障害だった。電中研はこれを解決し、常温で脱水と油分抽出を同時に行える省エネルギー型の抽出システムを確立することに成功した。是非実用化に向けてさらに研究を進めてほしいですね。

太陽電池と黒四ダム

米国に本部のある電気・電子技術の学会「ＩＥＥＥ」は９日、シャープによる太陽電池の商業・産業化と、関西電力の黒部川第４発電所（富山県）の２件を歴史的な偉業として、マイルストーン（道標）賞に認定した。
ＩＥＥＥは世界的権威のある学会。日本ではこれまで東海道新幹線や鉄道用自動改札システムなどが認定され、今回で計１４件となった。シャープは２００５年にも電卓の開発で受賞している。
シャープは１９５９年に太陽電池の研究を始め、宇宙衛星用や住宅用などに開発を進めた業績が評価された。
６３年に完成した同発電所は、高さが１８６メートルと日本一の「黒四ダム」を備え、映画にもなった苦労の末のダム完成や優れた送電設備などが評価されたという。日本の歴史的な偉業や技術が認められた事になり嬉しいですね。

船内服に日本の技術

日本人女性２人目の宇宙飛行士、山崎直子さん（３９）が搭乗しているスペースシャトル「ディスカバリー」の船内服に、関西の繊維各社の製品が採用されている。いずれも宇宙船内という特殊な環境に対応。宇宙での山崎さんの快適な生活に一役買っている。
グンゼが開発した船内活動用Ｔシャツは、吸汗・速乾性に優れた既存のＴシャツ「クールマジックシリーズ」を改良し、吸湿性と消臭機能を向上させた。素材の綿のセルロース繊維をナノレベルで改質し、綿本来の吸湿性を高めるとともに消臭性を付加した。「（船内では）洗濯ができないことに配慮した」（同社広報ＩＲ室）という。
さらに独自の裁断法（カッティング）を活用。無重力状態では、人間の体が前かがみになることを考慮し、前かがみになっても着圧がかからないデザインを採用した。
シャトルには、靴下メーカーの岡本（大阪市西区）の機能性靴下「スーパーソックス」も搭載。吸湿・放湿性に優れた独自開発の天然繊維ウール「ブリーズファイバー」を使用し、長時間の着用でもムレやにおいを抑えたという。
アシックスでは、船内運動用のトレーニングウエアとハーフパンツの「スピルトップ」ブランドが採用。高い伸縮性に加え、汗をかいても着用感をドライに保つ素材を使用している。
船内の服装は、昨年９月にＪＡＸＡ（宇宙航空研究開発機構）が一般募集を開始。ＪＡＸＡの選定委員会の審査や安全性実証試験などを経て選定された。船内服にも日本の技術がちりばめられている感じですね。是非地上での生活を快適に過ごすための素材に利用してほしい気もしますが洗濯は出来ますからね。

ウナギの「完全養殖」

水産庁などの委託でウナギ養殖の技術開発をしている水産総合研究センターは８日、人工的に孵化（ふか）させたニホンウナギから次世代のウナギを育てる「完全養殖」のサイクルをつくることに成功したと発表した。ウナギ養殖は天然の稚魚を捕らえて育てる方法しかなく、完全養殖の成功は世界初だという。
センターによると、天然ウナギから採った卵の孵化には、１９７０年代にすでに成功していた。だが、人工的に孵化させたウナギを卵が産める親魚にまで成長させることが難しかったという。
センターはウナギに適したエサの改良などで、孵化から２～５年間育てることに成功。これらのウナギから採れた約２５万粒の受精卵が３月に孵化し、今月２日に稚魚になる前の段階である仔魚（こぎよ）がエサを食べていることを確認した。現在、１０万匹以上が順調に成長している。
ただ、エサや養殖設備に課題があるほか、安全性の確認や味についても今後研究が必要で、実用化のめどはたっていないという。
ウナギの稚魚は昭和３２年に２０７トンだった稚魚の捕獲実績は、平成２０年にはわずか９トンにも減少。養殖のための乱獲による資源の枯渇が指摘されていた。センターの井上潔理事は「完全養殖は関係者の悲願だった。天然ウナギの保護に役立つとともに、日本の食文化を守る重要な技術となることが期待される」と意義を強調した。実用化までにはまだ越えなければ課題も多そうですが日本の食文化を守る大きな一歩になったのではないでしょうかね。

愛情を持ってほめることが最高の教育

親にほめられたり、やさしい言葉をかけられた乳幼児ほど、主体性や思いやりなど社会適応力の高い子に育つことが、３年以上に及ぶ科学技術振興機構の調査で分かった。父親の育児参加も同様の効果があった。「ほめる育児」の利点が長期調査で示されたのは初という。東京都で２７日午後に開かれる応用脳科学研究会で発表する。
調査は、大阪府と三重県の親子約４００組を対象に、生後４カ月の赤ちゃんが３歳半になる０９年まで追跡。親については、子とのかかわり方などをアンケートと行動観察で調べた。子に対しては、親に自分から働きかける「主体性」、親にほほ笑み返す「共感性」など５分野３０項目で評価した。
その結果、１歳半以降の行動観察で、親によくほめられた乳幼児は、ほめられない乳幼児に比べ、３歳半まで社会適応力が高い状態を保つ子が約２倍いることが分かった。また、ほめる以外に、目をしっかり見つめる▽一緒に歌ったり、リズムに合わせて体を揺らす▽たたかない▽生活習慣を整える▽一緒に本を読んだり出かける——などが社会適応力を高める傾向があった。
一方、父親が１歳半から２歳半に継続して育児参加すると、そうでない親子に比べ、２歳半の時点で社会適応力が１・８倍高いことも判明した。母親の育児負担感が低かったり、育児の相談相手がいる場合も子の社会適応力が高くなった。
調査を主導した安梅勅江（あんめときえ）・筑波大教授（発達心理学）は「経験として知られていたことを、科学的に明らかにできた。成果を親と子双方の支援に生かしたい」と話す。人間誰しも叱られるよりほめられた方が嬉しいですね。そして気分も良くなるしもっと良い事をしたいという良き循環が始まりますね。そして親の前に素直に自分を表現できるようにもなるのではないでしょうかね。怒られてばかりいたら卑屈な子になってしまう感じですね。愛情を持ってほめることが最高の教育なのかもしれませんね。それが科学的にも裏付けられたことは大きいですね。

アディポネクチン

脂肪細胞が分泌するホルモン「アディポネクチン」が、筋肉細胞で働いて糖や脂質の代謝を高めて体内での燃焼を進め、運動したのと同様の作用を果たすことを、東京大の門脇孝教授らのチームがマウスの実験で解明、１日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。
糖尿病やメタボリック症候群の人は、アディポネクチンが出にくくなることが知られている。人でもマウスと同じ作用があるとみられ、この仕組みを活性化する薬が開発できれば、薬を飲んだだけで運動をしたのと同様の体質改善効果が期待できそうだ。
チームは数年後の臨床応用を目指して薬剤開発を進めている。門脇教授は「高齢やけが、足腰の病気などで思うように運動できない人で、糖尿病などの生活習慣病の治療に役立つだろう」と話している。
チームは、筋肉細胞で起きている代謝の仕組みを分子レベルで解析。細胞表面にある受容体にアディポネクチンがくっつくと、異なる二つの経路で細胞内に信号が伝わり、糖などの代謝にかかわる細胞内器官のミトコンドリアの働きが強まるのを発見した。医者でも知らない方もいらっしゃるようですがアディポネクチンが今後注目を浴びていくでしょうね。このホルモンは日本で発見されたもので日本医学界の久々の快挙と評価され「ジャパニーズホルモン」とも呼ばれているようです。メタボリックシンドロームや生活習慣病（糖尿病・高血圧・高脂血症・心筋梗塞・脳梗塞等）さらにガンの予防や改善にも効果が認められているようです。そして体内のアディポネクチンを増やすことによって様々な病気の予防が出来るようです。またANZU KLIMERS株式会社から体内のアディポネクチンを増やすサプリメントが発売されています。全て日本産の原料で作られているようです。詳しくはhttp://www.anzuklimers.com/をご覧下さい。ピンピンコロリのお年寄りはアディポネクチンの量が通常の成人の倍以上あるようです。血液検査でアディポネクチンの量が分かるようです。詳しい内容については以下の書籍を参照ください。

第４戦はレフトで先発

前日の無安打から一転、３戦目は第１打席から３打席連続安打。エンゼルス・松井秀のバットが好調で、第３打席の二塁打では、その後にチーム初得点のホームを踏んだ。「彼は大きな注目を集めるだけの選手だ」。試合前にソーシア監督が改めて高く評価したのもうなづける。
日米の報道陣に囲まれた指揮官はさらに、背番号５５にとっての吉報を口にした。「あした（第４戦）はレフトで先発させる」。この日を含めた開幕から３試合はいずれも「４番・ＤＨ」で出場のに対し、２００８年６月以来となる公式戦で守備につくことを明言した。
ＤＨは打撃専門。松井秀は「打って、走って、守れること」をプレーヤーとして当然と考える。たとえ、守れなくても、試合中はベンチから戦況を見つめる。「自分が試合に入っていないと打てない。試合の流れから目を離さず、バッテリーの配球などを見ている」。自らの出番の直前だけベンチ裏へ下がり、素振りなどの準備をするのが松井のルーティーンだ。
常に守ることは、ひざの負担を考えても難しいが、試合前に指揮官から伝えられた松井は「守る以上は責任がある」と表情を引き締めた。守備の可能性を求めて移った新天地で、早くもその機会を手にできそうだ。是非走攻守で松井らしさをアピールして多くのファンを喜ばせて欲しいですね。

たちあがれ日本！

平沼赳夫・元経済産業相（無所属）と自民党に離党届を提出した与謝野馨・元財務相らが１０日に結成する新党の名称が、「たちあがれ日本」に決まった。
平沼氏は「（新党を支援する）石原慎太郎東京都知事の命名だ」と語った。
「たちあがれ日本」のように、かけ声をそのまま党名にした事例は珍しい。海外では、イタリアでベルルスコーニ首相が発足させた「フォルツァ（がんばれ）・イタリア」の例がある。
新党名が報じられた７日には、ネット上で、人気アニメ「機動戦士ガンダム」や、スーパー戦隊シリーズの主題歌で「たちあがれ」というフレーズが使われていることと結びつけ、「若者うけを狙った」などと冷やかす意見も飛び交った。少なくとも、話題提供という点では、新たな党名は“成功”したようだ。
７０歳前後のお年寄りによる新党の結成ですが若い者が結局立たないが故の結果のように感じますね。様々な課題はあるんでしょうが今の日本このままではいけないという気概を感じますね。是非政治家も命を賭してお国の為に頑張って欲しいですね。日本全体がもう一度立ち上がって欲しいですね。

納豆菌を使って水質を浄化

丸紅は５日、納豆菌を使って水質を浄化するコンクリートブロックを、汚れた河川や湖沼の水を有効利用しようという機運が高まっているアジアなど海外に本格的に売り込む方針を明らかにした。
化学薬品など環境に負荷をかける物質を一切使わず、低コストで長期間にわたって水質を浄化できるのが特徴という。
丸紅が世界各地の販売店網を通じて売り込みをかけるのは、九州の園芸業者「コヨウ」（福岡県）とベンチャー企業「ビッグバイオ」（熊本県）が開発した水質浄化機能を持つコンクリートブロック「エコバイオ・ブロック」。ブロックの中に、水質を浄化する作用を持つ納豆菌と、菌のエサとなる有機物を封入した。水の中に入れると納豆菌が増え続け、水中の有機物を分解するため、「効果が半永久的に続く上、敷設後の管理コストもほとんどかからない」（丸紅）のが特徴だ。すでに九州地方のほか、マレーシア、インドなどの湖沼などで実証実験中で、高い水質浄化効果を確認しているという。
経済発展が著しい新興国では、工業化で河川や湖沼の水質汚染が深刻化しており、世界の水関連インフラ（社会資本）の整備市場は２０２５年には１００兆円に達するといわれる。
環境にも負荷を掛けずに水質を浄化できる仕組みに納豆を利用するとはさすがですね。ねばる納豆から発想したんですかね。納豆を食べる習慣のある日本でしか発想できない技術ですね。こういう日本独自の技術が日本を元気にするのかもしれませんよ。